令和3年度 第1種 法規

次の文章は，電気関係報告規則に基づく，電気事故と事故の報告に関する記述である。

a) 「電気火災事故」とは (1) （イ）再閉路 （ロ）24 時間 （ハ）45 日 （ニ）15 日 （ホ）漏電 （ヘ）12 時間 （ト）落雷 （チ）市区町村長 （リ）再点弧 （ヌ）2 時間 （ル）産業保安監督部長 （ヲ）都道府県知事 （ワ）停電 （カ）遮断 （ヨ）30 日 ，短絡，せん絡その他の電気的要因により構造物，車両その他の工作物（電気工作物を除く。），山林等に火災が発生することをいう。

b) 「供給支障事故」とは，破損事故又は電気工作物の誤操作若しくは電気工作物を操作しないことにより電気の使用者（当該電気工作物を管理する者を除く。）に対し，電気の供給が停止し，又は電気の使用を緊急に制限することをいう。ただし，電路が自動的に (2) （イ）再閉路 （ロ）24 時間 （ハ）45 日 （ニ）15 日 （ホ）漏電 （ヘ）12 時間 （ト）落雷 （チ）市区町村長 （リ）再点弧 （ヌ）2 時間 （ル）産業保安監督部長 （ヲ）都道府県知事 （ワ）停電 （カ）遮断 （ヨ）30 日 されることにより電気の供給の停止が終了した場合を除く。

c) 電気事業者又は自家用電気工作物を設置する者は，電気事業者にあっては電気事業の用に供する電気工作物（原子力発電工作物を除く。）に関して，自家用電気工作物を設置する者にあっては自家用電気工作物に関して，電気関係報告規則の定める事故が発生したときは，電気関係報告規則の定めるところにより経済産業大臣又は電気工作物の設置の場所を管轄する (3) （イ）再閉路 （ロ）24 時間 （ハ）45 日 （ニ）15 日 （ホ）漏電 （ヘ）12 時間 （ト）落雷 （チ）市区町村長 （リ）再点弧 （ヌ）2 時間 （ル）産業保安監督部長 （ヲ）都道府県知事 （ワ）停電 （カ）遮断 （ヨ）30 日 に報告しなければならない。この報告は，事故の発生を知った時から (4) （イ）再閉路 （ロ）24 時間 （ハ）45 日 （ニ）15 日 （ホ）漏電 （ヘ）12 時間 （ト）落雷 （チ）市区町村長 （リ）再点弧 （ヌ）2 時間 （ル）産業保安監督部長 （ヲ）都道府県知事 （ワ）停電 （カ）遮断 （ヨ）30 日 以内可能な限り速やかに事故の発生の日時及び場所，事故が発生した電気工作物並びに事故の概要について，電話等の方法により行うとともに，事故の発生を知った日から起算して (5) （イ）再閉路 （ロ）24 時間 （ハ）45 日 （ニ）15 日 （ホ）漏電 （ヘ）12 時間 （ト）落雷 （チ）市区町村長 （リ）再点弧 （ヌ）2 時間 （ル）産業保安監督部長 （ヲ）都道府県知事 （ワ）停電 （カ）遮断 （ヨ）30 日 以内に所定の様式の報告書を提出して行わなければならない。

次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，特別高圧の機械器具の施設に関する記述である。

a) 特別高圧の機械器具（これに附属する特別高圧電線であって，ケーブル以外のものを含む。以下同じ。）は，次の (a)，(b) 又は (c) により施設することができる。ただし，発電所又は変電所，開閉所若しくはこれらに準ずる場所に施設する場合，又は電気集じん応用装置若しくはエックス線発生装置に関する規定により施設する場合はこの限りでない。

(a) (1) （イ）8.64 （ロ）構内 （ハ）危険 （ニ）電気主任技術者 （ホ）施錠中 （ヘ）7.92 （ト）屋内 （チ）高電圧 （リ）設置者 （ヌ）d2 （ル）屋外 （ヲ）取扱者 （ワ）d3 （カ）6.72 （ヨ）d4 であって，(2) （イ）8.64 （ロ）構内 （ハ）危険 （ニ）電気主任技術者 （ホ）施錠中 （ヘ）7.92 （ト）屋内 （チ）高電圧 （リ）設置者 （ヌ）d2 （ル）屋外 （ヲ）取扱者 （ワ）d3 （カ）6.72 （ヨ）d4 以外のものが出入りできないように措置した場所に施設すること。

(b) 次により施設すること。

1. 人が触れるおそれがないように，機械器具の周囲に適当なさくを設けること。
2. 1. により施設するさくの高さと，当該さくから機械器具の充電部分までの距離との和を，別表に規定する値以上とすること。
3. (3) （イ）8.64 （ロ）構内 （ハ）危険 （ニ）電気主任技術者 （ホ）施錠中 （ヘ）7.92 （ト）屋内 （チ）高電圧 （リ）設置者 （ヌ）d2 （ル）屋外 （ヲ）取扱者 （ワ）d3 （カ）6.72 （ヨ）d4 である旨の表示をすること。

(c) 機械器具を地表上 5 m 以上の高さに施設し，充電部分の地表上の高さを別表に規定する値以上とし，かつ，人が触れるおそれがないように施設すること。

b) a) の記述に基づき，図に示すように，特別高圧の機械器具の周囲に施設した高さ $d_1$ のさくと，さくから機械器具の充電部分までの距離との和 $d$ は，$d = d_1 +$ (4) （イ）8.64 （ロ）構内 （ハ）危険 （ニ）電気主任技術者 （ホ）施錠中 （ヘ）7.92 （ト）屋内 （チ）高電圧 （リ）設置者 （ヌ）d2 （ル）屋外 （ヲ）取扱者 （ワ）d3 （カ）6.72 （ヨ）d4 で表される。また，使用電圧が 220 000 V の機械器具を周囲にさくを設けないで地表上 5.5 m の高さに施設する場合，充電部分の地表上の高さは (5) （イ）8.64 （ロ）構内 （ハ）危険 （ニ）電気主任技術者 （ホ）施錠中 （ヘ）7.92 （ト）屋内 （チ）高電圧 （リ）設置者 （ヌ）d2 （ル）屋外 （ヲ）取扱者 （ワ）d3 （カ）6.72 （ヨ）d4 m 以上とし，かつ，人が触れるおそれがないように施設しなければならない。

次の文章は，「電気設備技術基準」及び「電気設備技術基準の解釈」に基づく，電力保安通信設備に関する記述である。

a) 電力保安通信設備は，架空電線路からの (1) （イ）人体 （ロ）中継器 （ハ）1 km （ニ）静電誘導作用又は電磁誘導作用 （ホ）作業所 （ヘ）技術員駐在所 （ト）5 km （チ）他の電気設備 （リ）コロナ放電 （ヌ）添架通信線 （ル）併架通信線 （ヲ）給電所 （ワ）アーク放電 （カ）20 km （ヨ）共架通信線 により (2) （イ）人体 （ロ）中継器 （ハ）1 km （ニ）静電誘導作用又は電磁誘導作用 （ホ）作業所 （ヘ）技術員駐在所 （ト）5 km （チ）他の電気設備 （リ）コロナ放電 （ヌ）添架通信線 （ル）併架通信線 （ヲ）給電所 （ワ）アーク放電 （カ）20 km （ヨ）共架通信線 に危害を及ぼすおそれがないように施設しなければならない。

b) 遠隔監視制御されない変電所とその運用を行う (3) （イ）人体 （ロ）中継器 （ハ）1 km （ニ）静電誘導作用又は電磁誘導作用 （ホ）作業所 （ヘ）技術員駐在所 （ト）5 km （チ）他の電気設備 （リ）コロナ放電 （ヌ）添架通信線 （ル）併架通信線 （ヲ）給電所 （ワ）アーク放電 （カ）20 km （ヨ）共架通信線 との間には，電力保安通信用電話設備を施設すること。

c) こう長 (4) （イ）人体 （ロ）中継器 （ハ）1 km （ニ）静電誘導作用又は電磁誘導作用 （ホ）作業所 （ヘ）技術員駐在所 （ト）5 km （チ）他の電気設備 （リ）コロナ放電 （ヌ）添架通信線 （ル）併架通信線 （ヲ）給電所 （ワ）アーク放電 （カ）20 km （ヨ）共架通信線 以上の高圧架空電線路には，架空電線路の適当な箇所で通話できるように携帯用又は移動用の電力保安通信用電話設備を施設すること。

d) 電力保安通信線のうち，架空電線路の支持物に施設するものを (5) （イ）人体 （ロ）中継器 （ハ）1 km （ニ）静電誘導作用又は電磁誘導作用 （ホ）作業所 （ヘ）技術員駐在所 （ト）5 km （チ）他の電気設備 （リ）コロナ放電 （ヌ）添架通信線 （ル）併架通信線 （ヲ）給電所 （ワ）アーク放電 （カ）20 km （ヨ）共架通信線 といい，原則として架空電線の下に施設すること。

a) 系統連系の主な特徴は，次のとおりである。

• 連系した系統全体で経済的な電源運用ができる。
• 設備事故や急激な需要の変化に対し，相互に電力を融通することができるので，(1) （イ）ベース供給力 （ロ）電力損失 （ハ）高調波 （ニ）小売電気事業者同士 （ホ）アグリゲーター （ヘ）電力系統利用協議会 （ト）発熱 （チ）雷害 （リ）充電電流 （ヌ）短絡容量 （ル）周波数 （ヲ）漏えい電流 （ワ）電力広域的運営推進機関 （カ）供給予備力 （ヨ）インバランス料金 の節減を図ることができる。
• (2) （イ）ベース供給力 （ロ）電力損失 （ハ）高調波 （ニ）小売電気事業者同士 （ホ）アグリゲーター （ヘ）電力系統利用協議会 （ト）発熱 （チ）雷害 （リ）充電電流 （ヌ）短絡容量 （ル）周波数 （ヲ）漏えい電流 （ワ）電力広域的運営推進機関 （カ）供給予備力 （ヨ）インバランス料金 が増加するため，大容量遮断器を採用する必要がある。
• 誘導障害が増加するため，対策が必要になる。
• 系統の連系に伴い，系統の安定を維持するため，(3) （イ）ベース供給力 （ロ）電力損失 （ハ）高調波 （ニ）小売電気事業者同士 （ホ）アグリゲーター （ヘ）電力系統利用協議会 （ト）発熱 （チ）雷害 （リ）充電電流 （ヌ）短絡容量 （ル）周波数 （ヲ）漏えい電流 （ワ）電力広域的運営推進機関 （カ）供給予備力 （ヨ）インバランス料金 の調整が複雑になる。

b) 系統の連系方法は，直流による連系と交流による連系があるが，直流による連系の主な特徴は，次のとおりである。

• 連系送電線としてケーブルを使用する場合でも，ケーブルによる (4) （イ）ベース供給力 （ロ）電力損失 （ハ）高調波 （ニ）小売電気事業者同士 （ホ）アグリゲーター （ヘ）電力系統利用協議会 （ト）発熱 （チ）雷害 （リ）充電電流 （ヌ）短絡容量 （ル）周波数 （ヲ）漏えい電流 （ワ）電力広域的運営推進機関 （カ）供給予備力 （ヨ）インバランス料金 がないため，長距離の送電が可能である。
• 周波数の異なる交流系統間の連系が容易である。
• 交流系統の (2) が増加しない。
• 大規模な変換装置が必要になる。

c) 全国規模の系統連系の管理は，現在は (5) （イ）ベース供給力 （ロ）電力損失 （ハ）高調波 （ニ）小売電気事業者同士 （ホ）アグリゲーター （ヘ）電力系統利用協議会 （ト）発熱 （チ）雷害 （リ）充電電流 （ヌ）短絡容量 （ル）周波数 （ヲ）漏えい電流 （ワ）電力広域的運営推進機関 （カ）供給予備力 （ヨ）インバランス料金 が行っている。

次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，特別高圧架空電線路を支持するがいし装置等に関する記述である。

a) 特別高圧架空電線を支持するがいし装置は，次の荷重が電線の取り付け点に加わるものとして計算した場合に，安全率が (1) （イ）着雪 （ロ）鉄柱 （ハ）許容最大応力 （ニ）木柱 （ホ）D 種 （ヘ）甲種 （ト）乙種 （チ）5 （リ）被氷 （ヌ）合成 （ル）分解 （ヲ）2.5 （ワ）1 （カ）直角 （ヨ）A 種 （タ）想定最大張力 （レ）45 度 （ソ）鉄塔 （ツ）C 種 （ネ）風雪 以上となる強度を有するように施設すること。

① 電線を引き留める場合は，電線の (2) （イ）着雪 （ロ）鉄柱 （ハ）許容最大応力 （ニ）木柱 （ホ）D 種 （ヘ）甲種 （ト）乙種 （チ）5 （リ）被氷 （ヌ）合成 （ル）分解 （ヲ）2.5 （ワ）1 （カ）直角 （ヨ）A 種 （タ）想定最大張力 （レ）45 度 （ソ）鉄塔 （ツ）C 種 （ネ）風雪 による荷重

② 電線をつり下げる場合は，次に掲げるものの (3) （イ）着雪 （ロ）鉄柱 （ハ）許容最大応力 （ニ）木柱 （ホ）D 種 （ヘ）甲種 （ト）乙種 （チ）5 （リ）被氷 （ヌ）合成 （ル）分解 （ヲ）2.5 （ワ）1 （カ）直角 （ヨ）A 種 （タ）想定最大張力 （レ）45 度 （ソ）鉄塔 （ツ）C 種 （ネ）風雪 荷重

• 電線及びがいし装置に，電線路に (4) （イ）着雪 （ロ）鉄柱 （ハ）許容最大応力 （ニ）木柱 （ホ）D 種 （ヘ）甲種 （ト）乙種 （チ）5 （リ）被氷 （ヌ）合成 （ル）分解 （ヲ）2.5 （ワ）1 （カ）直角 （ヨ）A 種 （タ）想定最大張力 （レ）45 度 （ソ）鉄塔 （ツ）C 種 （ネ）風雪 の方向に加わる風圧荷重
• 電線及びがいし装置の重量並びに (5) （イ）着雪 （ロ）鉄柱 （ハ）許容最大応力 （ニ）木柱 （ホ）D 種 （ヘ）甲種 （ト）乙種 （チ）5 （リ）被氷 （ヌ）合成 （ル）分解 （ヲ）2.5 （ワ）1 （カ）直角 （ヨ）A 種 （タ）想定最大張力 （レ）45 度 （ソ）鉄塔 （ツ）C 種 （ネ）風雪 風圧荷重を適用する場合においては，(6) （イ）着雪 （ロ）鉄柱 （ハ）許容最大応力 （ニ）木柱 （ホ）D 種 （ヘ）甲種 （ト）乙種 （チ）5 （リ）被氷 （ヌ）合成 （ル）分解 （ヲ）2.5 （ワ）1 （カ）直角 （ヨ）A 種 （タ）想定最大張力 （レ）45 度 （ソ）鉄塔 （ツ）C 種 （ネ）風雪 荷重
• 電線路に水平角度がある場合は，水平角度荷重
• 電線路に著しい垂直角度がある場合は，垂直角度荷重

③ 電線を引き留める場合及び電線をつり下げる場合以外の場合は，次に掲げるものの (3) 荷重

1. 電線及びがいし装置に，電線路に (4) の方向に加わる風圧荷重
2. 電線路に水平角度がある場合は，水平角度荷重

b) 次に掲げるものには，(7) （イ）着雪 （ロ）鉄柱 （ハ）許容最大応力 （ニ）木柱 （ホ）D 種 （ヘ）甲種 （ト）乙種 （チ）5 （リ）被氷 （ヌ）合成 （ル）分解 （ヲ）2.5 （ワ）1 （カ）直角 （ヨ）A 種 （タ）想定最大張力 （レ）45 度 （ソ）鉄塔 （ツ）C 種 （ネ）風雪 接地工事を施すこと。

① 特別高圧架空電線を支持するがいし装置を取り付ける腕金類

② 特別高圧架空電線路の支持物として使用する (8) （イ）着雪 （ロ）鉄柱 （ハ）許容最大応力 （ニ）木柱 （ホ）D 種 （ヘ）甲種 （ト）乙種 （チ）5 （リ）被氷 （ヌ）合成 （ル）分解 （ヲ）2.5 （ワ）1 （カ）直角 （ヨ）A 種 （タ）想定最大張力 （レ）45 度 （ソ）鉄塔 （ツ）C 種 （ネ）風雪 にラインポストがいしを直接取り付ける場合は，その取付け金具

瞬時電圧低下は，電力系統に発生する事故等が原因で瞬間的に電圧が低下する現象を言い，略して「瞬低（しゅんてい）」と呼ばれることがある。事故は落雷や風雪害など自然現象によるものが多く，電圧低下の継続時間は (1) （イ）逆フラッシオーバ （ロ）⑥ （ハ）遮へい （ニ）隠ぺい （ホ）フラッシバック （ヘ）雷雲 （ト）SVC（無効電力補償装置） （チ）露出 （リ）数十 （ヌ）バフェッティング （ル）数十 （ヲ）電源 （ワ）UPS（無停電電源装置） （カ）地絡 （ヨ）④ （タ）切り替え （レ）大地 （ソ）⑤ （ツ）AVR（自動電圧調整器） （ネ）再閉路 ミリ秒から数百ミリ秒が大半だが，最も長い場合では数秒程度に及ぶ場合がある。なお，電圧低下レベルは，事故点（落雷地点等）との接近度合いによって異なり，定格電圧に対する残存電圧の割合が 0 % ～ 20 % は短時間停電とみなす場合がある。

落雷による瞬低の例では，①「雷の発生」→②「送電線への落雷」→③「送電線に (2) （イ）逆フラッシオーバ （ロ）⑥ （ハ）遮へい （ニ）隠ぺい （ホ）フラッシバック （ヘ）雷雲 （ト）SVC（無効電力補償装置） （チ）露出 （リ）数十 （ヌ）バフェッティング （ル）数十 （ヲ）電源 （ワ）UPS（無停電電源装置） （カ）地絡 （ヨ）④ （タ）切り替え （レ）大地 （ソ）⑤ （ツ）AVR（自動電圧調整器） （ネ）再閉路 が発生」，その結果，瞬低が生じ需要家負荷機器等に影響が発生するという過程をたどる。これに伴って，電力系統では，次の ④ 以降のような動作が自動的に行われる。

①→②→③→④「保護リレーが (2) を検出」→⑤「送電線両端の遮断器を開放し事故箇所を除去」→⑥「(2) 解消後に送電線を (3) （イ）逆フラッシオーバ （ロ）⑥ （ハ）遮へい （ニ）隠ぺい （ホ）フラッシバック （ヘ）雷雲 （ト）SVC（無効電力補償装置） （チ）露出 （リ）数十 （ヌ）バフェッティング （ル）数十 （ヲ）電源 （ワ）UPS（無停電電源装置） （カ）地絡 （ヨ）④ （タ）切り替え （レ）大地 （ソ）⑤ （ツ）AVR（自動電圧調整器） （ネ）再閉路 」。

したがって，③ から (4) （イ）逆フラッシオーバ （ロ）⑥ （ハ）遮へい （ニ）隠ぺい （ホ）フラッシバック （ヘ）雷雲 （ト）SVC（無効電力補償装置） （チ）露出 （リ）数十 （ヌ）バフェッティング （ル）数十 （ヲ）電源 （ワ）UPS（無停電電源装置） （カ）地絡 （ヨ）④ （タ）切り替え （レ）大地 （ソ）⑤ （ツ）AVR（自動電圧調整器） （ネ）再閉路 の間が瞬低の継続時間となる。

瞬低による負荷機器への影響については，誤動作や停止などの影響を受ける例としてコンピュータが知られており，(5) （イ）逆フラッシオーバ （ロ）⑥ （ハ）遮へい （ニ）隠ぺい （ホ）フラッシバック （ヘ）雷雲 （ト）SVC（無効電力補償装置） （チ）露出 （リ）数十 （ヌ）バフェッティング （ル）数十 （ヲ）電源 （ワ）UPS（無停電電源装置） （カ）地絡 （ヨ）④ （タ）切り替え （レ）大地 （ソ）⑤ （ツ）AVR（自動電圧調整器） （ネ）再閉路 などのバックアップ電源の必要性が指摘されている。また，パワーエレクトロニクス装置の停止による工場生産設備の停止等も影響の大きい事例である。

送電設備における雷対策の代表例は，架空地線の設置である。電力線よりも上部に架空地線を張って (6) （イ）逆フラッシオーバ （ロ）⑥ （ハ）遮へい （ニ）隠ぺい （ホ）フラッシバック （ヘ）雷雲 （ト）SVC（無効電力補償装置） （チ）露出 （リ）数十 （ヌ）バフェッティング （ル）数十 （ヲ）電源 （ワ）UPS（無停電電源装置） （カ）地絡 （ヨ）④ （タ）切り替え （レ）大地 （ソ）⑤ （ツ）AVR（自動電圧調整器） （ネ）再閉路 することで，電力線への雷の直撃を防いでいる。通常，架空地線に落ちた雷撃電流は，鉄塔の塔脚接地抵抗を経て大地に流出し電力線へ影響を与えることはほとんどないが，まれに大きな雷撃電流が流れた場合は，架空地線や鉄塔の電位が上昇し，そこから電力線に向けて (7) （イ）逆フラッシオーバ （ロ）⑥ （ハ）遮へい （ニ）隠ぺい （ホ）フラッシバック （ヘ）雷雲 （ト）SVC（無効電力補償装置） （チ）露出 （リ）数十 （ヌ）バフェッティング （ル）数十 （ヲ）電源 （ワ）UPS（無停電電源装置） （カ）地絡 （ヨ）④ （タ）切り替え （レ）大地 （ソ）⑤ （ツ）AVR（自動電圧調整器） （ネ）再閉路 が起きることがある。ひとたび通電経路が形成されると，雷撃終了後も (8) （イ）逆フラッシオーバ （ロ）⑥ （ハ）遮へい （ニ）隠ぺい （ホ）フラッシバック （ヘ）雷雲 （ト）SVC（無効電力補償装置） （チ）露出 （リ）数十 （ヌ）バフェッティング （ル）数十 （ヲ）電源 （ワ）UPS（無停電電源装置） （カ）地絡 （ヨ）④ （タ）切り替え （レ）大地 （ソ）⑤ （ツ）AVR（自動電圧調整器） （ネ）再閉路 から故障電流が流れ続ける場合があるので，送電線の両端の遮断器を開放する必要がある。