平成23年度 第2種 電力

微粉炭火力発電所及び石油火力発電所の排煙処理システムでは，NO_X を取り除く脱硝装置，SO_X を取り除く (1) （イ）セラミックフィルタ （ロ）石灰石 （ハ）空気予熱器 （ニ）石こう （ホ）塩化水素 （ヘ）バグフィルタ （ト）分解法 （チ）二酸化ケイ素 （リ）脱硫装置 （ヌ）乾式法 （ル）サイクロン集じん装置 （ヲ）電気集じん装置 （ワ）アンモニア （カ）硫酸 （ヨ）吸収法 ，帯電により粉じんを低減する (2) （イ）セラミックフィルタ （ロ）石灰石 （ハ）空気予熱器 （ニ）石こう （ホ）塩化水素 （ヘ）バグフィルタ （ト）分解法 （チ）二酸化ケイ素 （リ）脱硫装置 （ヌ）乾式法 （ル）サイクロン集じん装置 （ヲ）電気集じん装置 （ワ）アンモニア （カ）硫酸 （ヨ）吸収法 が用いられる。

脱硝装置の (3) （イ）セラミックフィルタ （ロ）石灰石 （ハ）空気予熱器 （ニ）石こう （ホ）塩化水素 （ヘ）バグフィルタ （ト）分解法 （チ）二酸化ケイ素 （リ）脱硫装置 （ヌ）乾式法 （ル）サイクロン集じん装置 （ヲ）電気集じん装置 （ワ）アンモニア （カ）硫酸 （ヨ）吸収法 では，現在では接触還元法が最も多く用いられている。この方式は還元剤である (4) （イ）セラミックフィルタ （ロ）石灰石 （ハ）空気予熱器 （ニ）石こう （ホ）塩化水素 （ヘ）バグフィルタ （ト）分解法 （チ）二酸化ケイ素 （リ）脱硫装置 （ヌ）乾式法 （ル）サイクロン集じん装置 （ヲ）電気集じん装置 （ワ）アンモニア （カ）硫酸 （ヨ）吸収法 を注入し触媒上で分解するものである。(1) では，水と混ぜた (5) （イ）セラミックフィルタ （ロ）石灰石 （ハ）空気予熱器 （ニ）石こう （ホ）塩化水素 （ヘ）バグフィルタ （ト）分解法 （チ）二酸化ケイ素 （リ）脱硫装置 （ヌ）乾式法 （ル）サイクロン集じん装置 （ヲ）電気集じん装置 （ワ）アンモニア （カ）硫酸 （ヨ）吸収法 を排ガスと反応させる方法や，(5) の代わりに水酸化マグネシウムを用いる方法がある。

図 1 のように単相変圧器 3 台を Δ 結線した場合と，図 2 のように単相変圧器 2 台を V 結線した場合とを考える。この変圧器が電圧 V [V] ，電流 I [A] ，力率 cosθ の三相平衡負荷に送電している場合を考える。図 1 の場合，それぞれの変圧器を流れる電流は (1) （イ） （ロ） （ハ） （ニ） （ホ） （ヘ）50 （ト）VI （チ）I （リ）58 （ヌ）67 （ル） （ヲ） （ワ） （カ） （ヨ） [A] ，変圧器 1 台当たりの必要となる容量は (2) （イ） （ロ） （ハ） （ニ） （ホ） （ヘ）50 （ト）VI （チ）I （リ）58 （ヌ）67 （ル） （ヲ） （ワ） （カ） （ヨ） [V·A] であり，変圧器 3 台の送電電力の合計は (3) （イ） （ロ） （ハ） （ニ） （ホ） （ヘ）50 （ト）VI （チ）I （リ）58 （ヌ）67 （ル） （ヲ） （ワ） （カ） （ヨ） [W] となる。また，図 2 の場合，変圧器 1 台当たり必要となる容量は (4) （イ） （ロ） （ハ） （ニ） （ホ） （ヘ）50 （ト）VI （チ）I （リ）58 （ヌ）67 （ル） （ヲ） （ワ） （カ） （ヨ） [V·A] であり，変圧器 2 台の送電電力の合計は (3) [W] となる。したがって，同じ電力を送電する場合に必要となる変圧器 1 台当たりの容量は，Δ 結線が V 結線の約 (5) （イ） （ロ） （ハ） （ニ） （ホ） （ヘ）50 （ト）VI （チ）I （リ）58 （ヌ）67 （ル） （ヲ） （ワ） （カ） （ヨ） [%] となる。

油浸絶縁ケーブルの絶縁低下は，主にシースの腐食・外傷などによる絶縁体の吸湿，浸水やケーブルの熱伸縮などによる (1) （イ）スラッジ （ロ）ガス （ハ）ひずみ （ニ）コア移動 （ホ）部分放電 （ヘ）誘電正接 （ト）漏れ電流 （チ）局部過熱 （リ）絶縁抵抗 （ヌ）水トリー （ル）水分 （ヲ）熱抵抗 （ワ）絶縁油 （カ）空げき （ヨ）充電電流 の発生，長年月の使用による絶縁体の変質などの単独あるいは組み合わせにより発生する。また，CV ケーブルの絶縁低下は主に (2) （イ）スラッジ （ロ）ガス （ハ）ひずみ （ニ）コア移動 （ホ）部分放電 （ヘ）誘電正接 （ト）漏れ電流 （チ）局部過熱 （リ）絶縁抵抗 （ヌ）水トリー （ル）水分 （ヲ）熱抵抗 （ワ）絶縁油 （カ）空げき （ヨ）充電電流 の進展により発生する。

主な絶縁診断方法は次のとおりである。

a. 直流 (3) （イ）スラッジ （ロ）ガス （ハ）ひずみ （ニ）コア移動 （ホ）部分放電 （ヘ）誘電正接 （ト）漏れ電流 （チ）局部過熱 （リ）絶縁抵抗 （ヌ）水トリー （ル）水分 （ヲ）熱抵抗 （ワ）絶縁油 （カ）空げき （ヨ）充電電流 測定

ケーブルの導体とシース間に一定の直流電圧を印加し，(3) の大きさ・変化・三相不平衡などを時間で整理し，その形状や値から絶縁状態を調べる。

b. (4) （イ）スラッジ （ロ）ガス （ハ）ひずみ （ニ）コア移動 （ホ）部分放電 （ヘ）誘電正接 （ト）漏れ電流 （チ）局部過熱 （リ）絶縁抵抗 （ヌ）水トリー （ル）水分 （ヲ）熱抵抗 （ワ）絶縁油 （カ）空げき （ヨ）充電電流 測定

交流又は直流課電時の (4) を測定し，一定時間内に発生する一定量を超えるパルス数などを電圧や時間などで整理し，その特徴を調べる。この方法では (4) 発生位置も測定しうる利点もある。

c. 油浸絶縁ケーブルの (5) （イ）スラッジ （ロ）ガス （ハ）ひずみ （ニ）コア移動 （ホ）部分放電 （ヘ）誘電正接 （ト）漏れ電流 （チ）局部過熱 （リ）絶縁抵抗 （ヌ）水トリー （ル）水分 （ヲ）熱抵抗 （ワ）絶縁油 （カ）空げき （ヨ）充電電流 調査

OF ケーブル，POF ケーブルの (5) を採取して，誘電特性，ガス含有量などの測定を行い，劣化の程度を調べる。

d. CV ケーブルの絶縁診断

CV ケーブルの (2) による劣化に対する絶縁診断手法の主なものは，絶縁体中への空間電荷の蓄積現象を利用した残留電荷法，電流－電圧特性の非線形性を利用した交流損失電流法などがあげられる。

準備中

入口弁はケーシングの入口に設ける弁で，その設置目的は以下のとおり。

1. 水車停止時の漏水を少なくし，ガイドベーン又は (1) （イ）バケット （ロ）スルース （ハ）デフレクタ （ニ）ちょう形 （ホ）ポペット （ヘ）排水 （ト）トロコイド （チ）圧力損失 （リ）重量 （ヌ）ハンチング （ル）管 （ヲ）ニードル （ワ）円すい （カ）バイパス （ヨ）制水 の磨耗を防ぐ。
2. 水車の内部点検時に水車断水時間を短縮する。
3. 水車停止時にガイドベーン又は (1) が閉鎖不能になったとき流水を遮断する。
4. 水路を共有するほかの水車などがある場合に当該水車のみ断水する。

落差が大きい場合，入口弁は，一般に主弁と (2) （イ）バケット （ロ）スルース （ハ）デフレクタ （ニ）ちょう形 （ホ）ポペット （ヘ）排水 （ト）トロコイド （チ）圧力損失 （リ）重量 （ヌ）ハンチング （ル）管 （ヲ）ニードル （ワ）円すい （カ）バイパス （ヨ）制水 弁から構成され，通水の際は，まず，(2) 弁を開いて主弁の両側の水圧をほぼ均等にしたうえで主弁を開く。

現在多く使用されている入口弁の形式には，ロータリ弁，(3) （イ）バケット （ロ）スルース （ハ）デフレクタ （ニ）ちょう形 （ホ）ポペット （ヘ）排水 （ト）トロコイド （チ）圧力損失 （リ）重量 （ヌ）ハンチング （ル）管 （ヲ）ニードル （ワ）円すい （カ）バイパス （ヨ）制水 弁，複葉弁などがある。ロータリ弁は，流れ方向に直角に設けられた軸を中心として，(4) （イ）バケット （ロ）スルース （ハ）デフレクタ （ニ）ちょう形 （ホ）ポペット （ヘ）排水 （ト）トロコイド （チ）圧力損失 （リ）重量 （ヌ）ハンチング （ル）管 （ヲ）ニードル （ワ）円すい （カ）バイパス （ヨ）制水 状の弁体が回転する。開放したときにこの弁体内を流水が通過するので，弁部の (5) （イ）バケット （ロ）スルース （ハ）デフレクタ （ニ）ちょう形 （ホ）ポペット （ヘ）排水 （ト）トロコイド （チ）圧力損失 （リ）重量 （ヌ）ハンチング （ル）管 （ヲ）ニードル （ワ）円すい （カ）バイパス （ヨ）制水 が最も少ない。(3) 弁は，流れ方向に直角に設けられた軸を中心に回転し，凸レンズ形の弁体が全開時に流路中心にあるので，(5) がこれら 3 形式の中では最も大きいとされている。

風力発電の発電機は，風速の変動で (1) （イ）保守 （ロ）同期発電機 （ハ）調速機運転 （ニ）ヨー角 （ホ）SVC （ヘ）軸の回転速度 （ト）自立運転 （チ）ピッチ角 （リ）電力貯蔵 （ヌ）インバータ （ル）同期調相機 （ヲ）誘導発電機 （ワ）可変速性能 （カ）直巻発電機 （ヨ）高調波抑制装置 が変化し，端子電圧の周波数，電圧が変動するため，系統に連系するにはこれを解決する必要がある。このため，周波数に関係なく，電圧調整も容易な直流発電機が用いられたこともあったが，保守性と経済性の問題から，現在はあまり使われていない。現在主に使われているものは，(2) （イ）保守 （ロ）同期発電機 （ハ）調速機運転 （ニ）ヨー角 （ホ）SVC （ヘ）軸の回転速度 （ト）自立運転 （チ）ピッチ角 （リ）電力貯蔵 （ヌ）インバータ （ル）同期調相機 （ヲ）誘導発電機 （ワ）可変速性能 （カ）直巻発電機 （ヨ）高調波抑制装置 と (3) （イ）保守 （ロ）同期発電機 （ハ）調速機運転 （ニ）ヨー角 （ホ）SVC （ヘ）軸の回転速度 （ト）自立運転 （チ）ピッチ角 （リ）電力貯蔵 （ヌ）インバータ （ル）同期調相機 （ヲ）誘導発電機 （ワ）可変速性能 （カ）直巻発電機 （ヨ）高調波抑制装置 である。(2) は界磁により端子電圧を確立でき，力率の調整も可能である長所を持つが，構造が若干複雑で，(1) は直接系統と接続する場合，系統の周波数に依存する。このため，主に出力電圧を直流化したのち，交直変換器で系統の周波数と一致させる方法が採られる。(3) は構造が簡単で，(1) が系統の周波数に依存しないため，直接系統と接続可能であるが，端子電圧を単体で確立できないため (4) （イ）保守 （ロ）同期発電機 （ハ）調速機運転 （ニ）ヨー角 （ホ）SVC （ヘ）軸の回転速度 （ト）自立運転 （チ）ピッチ角 （リ）電力貯蔵 （ヌ）インバータ （ル）同期調相機 （ヲ）誘導発電機 （ワ）可変速性能 （カ）直巻発電機 （ヨ）高調波抑制装置 が困難であり，力率の調整能力も無い。なお，最近の大形風力発電機では両者の長所を併せ持ち，運転上 (5) （イ）保守 （ロ）同期発電機 （ハ）調速機運転 （ニ）ヨー角 （ホ）SVC （ヘ）軸の回転速度 （ト）自立運転 （チ）ピッチ角 （リ）電力貯蔵 （ヌ）インバータ （ル）同期調相機 （ヲ）誘導発電機 （ワ）可変速性能 （カ）直巻発電機 （ヨ）高調波抑制装置 に優れる二重給電誘導発電機が主に用いられる。

低圧需要家への供給電圧を電気事業法で定められた範囲内に維持するためには，配電用変電所の (1) （イ）線路電圧調整器 （ロ）直流電圧 （ハ）逆潮流 （ニ）過負荷 （ホ）不平衡 （ヘ）過電圧 （ト）稼働率 （チ）送出電圧 （リ）横流 （ヌ）皮相電力 （ル）バランサ （ヲ）限流リアクトル （ワ）有効電力 （カ）無効電力 （ヨ）保護装置 を合理的に調整し，配電系統各部の電圧降下を適切に配分することが必要である。ただし，近年普及してきた分散形電源が接続された系統では，需要家構内の消費電力より発電電力が大きい場合に，需要家から系統側へ電力が供給されるいわゆる (2) （イ）線路電圧調整器 （ロ）直流電圧 （ハ）逆潮流 （ニ）過負荷 （ホ）不平衡 （ヘ）過電圧 （ト）稼働率 （チ）送出電圧 （リ）横流 （ヌ）皮相電力 （ル）バランサ （ヲ）限流リアクトル （ワ）有効電力 （カ）無効電力 （ヨ）保護装置 が生じ，部分的に系統の電圧上昇を発生することがあるので注意を要する。

また，こう長が長く電圧降下が大きい配電線のように，配電線の電圧を限度内に保持することが困難な場合には，配電線に (3) （イ）線路電圧調整器 （ロ）直流電圧 （ハ）逆潮流 （ニ）過負荷 （ホ）不平衡 （ヘ）過電圧 （ト）稼働率 （チ）送出電圧 （リ）横流 （ヌ）皮相電力 （ル）バランサ （ヲ）限流リアクトル （ワ）有効電力 （カ）無効電力 （ヨ）保護装置 が使用される他，電力用コンデンサや静止形 (4) （イ）線路電圧調整器 （ロ）直流電圧 （ハ）逆潮流 （ニ）過負荷 （ホ）不平衡 （ヘ）過電圧 （ト）稼働率 （チ）送出電圧 （リ）横流 （ヌ）皮相電力 （ル）バランサ （ヲ）限流リアクトル （ワ）有効電力 （カ）無効電力 （ヨ）保護装置 補償装置（ SVC 及び STATCOM ）などを用いて，配電線に流れる (4) を調整することにより電圧調整を行うこともある。

その他に，配電線に直列コンデンサを挿入して，配電線のリアクタンスを補償することにより電圧改善を行うこともできるが，配電線事故時の事故電流により (5) （イ）線路電圧調整器 （ロ）直流電圧 （ハ）逆潮流 （ニ）過負荷 （ホ）不平衡 （ヘ）過電圧 （ト）稼働率 （チ）送出電圧 （リ）横流 （ヌ）皮相電力 （ル）バランサ （ヲ）限流リアクトル （ワ）有効電力 （カ）無効電力 （ヨ）保護装置 が生じるなどの弊害もあるため，あまり採用されていないのが実状である。