令和3年度 第2種 法規

次の文章は，電気事業法施行規則に基づく，電圧及び周波数の測定方法等に関する記述である。

a) 電圧の測定は，測定箇所ごとに，(1) （イ）任意の一時間 （ロ）発生時 （ハ）差 （ニ）事故が発生した翌年 （ホ）三年間 （ヘ）発生原因 （ト）大口需要家 （チ）市区町村 （リ）一時間ごとに （ヌ）毎年 （ル）五年間に一回 （ヲ）三十年間 （ワ）事業継続の間 （カ）常時 （ヨ）電力系統 ，供給区域又は供給地点を管轄する経済産業局長（中部経済産業局電力・ガス事業北陸支局長を含む。）が指定する期間において一回，連続して二十四時間行うこと。

b) 電圧の測定結果について，測定箇所ごとに記録するべき項目には，次のようなものがある。

1. 標準電圧
2. 測定電圧の三十分平均最大値及び三十分平均最小値並びにそれぞれの (2) （イ）任意の一時間 （ロ）発生時 （ハ）差 （ニ）事故が発生した翌年 （ホ）三年間 （ヘ）発生原因 （ト）大口需要家 （チ）市区町村 （リ）一時間ごとに （ヌ）毎年 （ル）五年間に一回 （ヲ）三十年間 （ワ）事業継続の間 （カ）常時 （ヨ）電力系統

c) 周波数の測定は，(3) （イ）任意の一時間 （ロ）発生時 （ハ）差 （ニ）事故が発生した翌年 （ホ）三年間 （ヘ）発生原因 （ト）大口需要家 （チ）市区町村 （リ）一時間ごとに （ヌ）毎年 （ル）五年間に一回 （ヲ）三十年間 （ワ）事業継続の間 （カ）常時 （ヨ）電力系統 ごとに記録計器を使用して (4) （イ）任意の一時間 （ロ）発生時 （ハ）差 （ニ）事故が発生した翌年 （ホ）三年間 （ヘ）発生原因 （ト）大口需要家 （チ）市区町村 （リ）一時間ごとに （ヌ）毎年 （ル）五年間に一回 （ヲ）三十年間 （ワ）事業継続の間 （カ）常時 （ヨ）電力系統 測定するものとする。

d) 周波数の測定結果について，(3) ごとに記録するべき項目には，次のようなものがある。

1. 標準周波数
2. 測定周波数の日最大値及び日最小値並びに月間積算周波数偏差

e) 測定結果の記録は，(5) （イ）任意の一時間 （ロ）発生時 （ハ）差 （ニ）事故が発生した翌年 （ホ）三年間 （ヘ）発生原因 （ト）大口需要家 （チ）市区町村 （リ）一時間ごとに （ヌ）毎年 （ル）五年間に一回 （ヲ）三十年間 （ワ）事業継続の間 （カ）常時 （ヨ）電力系統 保存すること。

次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，開閉器及び遮断器に使用する圧縮空気装置に使用する圧力容器に関する記述である。ただし，水圧を連続して 10 分間加えて試験を行うことができるものとする。

a) 空気圧縮機は，最高使用圧力の (1) （イ）耐火性 （ロ）警報 （ハ）2.0 倍 （ニ）歪み （ホ）ひび割れ （ヘ）耐食性 （ト）圧力を回復 （チ）投入を （リ）操作機構を鎖状 （ヌ）1.25 倍 （ル）1.5 倍 （ヲ）遮断を （ワ）投入及び遮断を連続して （カ）残留応力 （ヨ）防爆性 の水圧を連続して 10 分間加えて試験を行ったとき，これに耐え，かつ，漏えいがないものであること。

b) 空気タンクは，使用圧力において空気の補給がない状態で開閉器又は遮断器の (2) （イ）耐火性 （ロ）警報 （ハ）2.0 倍 （ニ）歪み （ホ）ひび割れ （ヘ）耐食性 （ト）圧力を回復 （チ）投入を （リ）操作機構を鎖状 （ヌ）1.25 倍 （ル）1.5 倍 （ヲ）遮断を （ワ）投入及び遮断を連続して （カ）残留応力 （ヨ）防爆性 1 回以上できる容量を有するものであること。

空気タンクに (3) （イ）耐火性 （ロ）警報 （ハ）2.0 倍 （ニ）歪み （ホ）ひび割れ （ヘ）耐食性 （ト）圧力を回復 （チ）投入を （リ）操作機構を鎖状 （ヌ）1.25 倍 （ル）1.5 倍 （ヲ）遮断を （ワ）投入及び遮断を連続して （カ）残留応力 （ヨ）防爆性 を有しない材料を使用する場合は，外面にさび止めのための塗装を施すこと。

c) 空気圧縮機，空気タンク及び圧縮空気を通じる管は，溶接により (4) （イ）耐火性 （ロ）警報 （ハ）2.0 倍 （ニ）歪み （ホ）ひび割れ （ヘ）耐食性 （ト）圧力を回復 （チ）投入を （リ）操作機構を鎖状 （ヌ）1.25 倍 （ル）1.5 倍 （ヲ）遮断を （ワ）投入及び遮断を連続して （カ）残留応力 （ヨ）防爆性 が生じないように，また，ねじの締付けにより無理な荷重がかからないようにすること。

d) 主空気タンクの圧力が低下した場合に，自動的に (5) （イ）耐火性 （ロ）警報 （ハ）2.0 倍 （ニ）歪み （ホ）ひび割れ （ヘ）耐食性 （ト）圧力を回復 （チ）投入を （リ）操作機構を鎖状 （ヌ）1.25 倍 （ル）1.5 倍 （ヲ）遮断を （ワ）投入及び遮断を連続して （カ）残留応力 （ヨ）防爆性 する装置を設けること。

次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく低圧屋内配線の工事に関する記述である。ただし，ショウウィンドー又はショウケース内，粉じんの多い場所，可燃性ガス等の存在する場所，危険物等の存在する場所及び火薬庫内に施設するものを除く。

a) (1) （イ）合成樹脂管 （ロ）ケーブル （ハ）ライティングダクト （ニ）裸電線 （ホ）がいし引き （ヘ）バスダクト （ト）金属ダクト （チ）フロアダクト （リ）金属可とう電線管 （ヌ）金属線ぴ （ル）金属管 （ヲ）平形保護層 （ワ）コード （カ）絶縁電線 （ヨ）セルラダクト 工事に使用できる (1) には，CD 管，PF 管などがある。(1) は著しい機械的衝撃や重量物の圧力等に対する保護効果等の点で金属管よりも劣るため，こうした損傷のおそれがないように施設しなければならない。

b) (2) （イ）合成樹脂管 （ロ）ケーブル （ハ）ライティングダクト （ニ）裸電線 （ホ）がいし引き （ヘ）バスダクト （ト）金属ダクト （チ）フロアダクト （リ）金属可とう電線管 （ヌ）金属線ぴ （ル）金属管 （ヲ）平形保護層 （ワ）コード （カ）絶縁電線 （ヨ）セルラダクト 工事は，主に工場内，事務所ビル等の変電室からの引出口等における多数の配線を収める部分の工事に採用されている。(2) に収める電線の断面積の総和に関する規定がある。また，点検できない隠ぺい場所では使用できない。

c) (3) （イ）合成樹脂管 （ロ）ケーブル （ハ）ライティングダクト （ニ）裸電線 （ホ）がいし引き （ヘ）バスダクト （ト）金属ダクト （チ）フロアダクト （リ）金属可とう電線管 （ヌ）金属線ぴ （ル）金属管 （ヲ）平形保護層 （ワ）コード （カ）絶縁電線 （ヨ）セルラダクト 工事は，屋内ではあらゆる場所に利用できる工事方法であるが，施設場所や使用電圧によっては使用できる電線の種類が限定される。電線を金属管に収めることは必ずしも必要でない。

d) (4) （イ）合成樹脂管 （ロ）ケーブル （ハ）ライティングダクト （ニ）裸電線 （ホ）がいし引き （ヘ）バスダクト （ト）金属ダクト （チ）フロアダクト （リ）金属可とう電線管 （ヌ）金属線ぴ （ル）金属管 （ヲ）平形保護層 （ワ）コード （カ）絶縁電線 （ヨ）セルラダクト 工事は，大形の鉄骨造建造物の床コンクリートの仮枠又は床構造材として使用される波形デッキプレートの溝を閉鎖して使用する方式である。乾燥した場所でのみ使用できる。また，使用電圧が 300 V 以下でのみ使用できる。

e) (5) （イ）合成樹脂管 （ロ）ケーブル （ハ）ライティングダクト （ニ）裸電線 （ホ）がいし引き （ヘ）バスダクト （ト）金属ダクト （チ）フロアダクト （リ）金属可とう電線管 （ヌ）金属線ぴ （ル）金属管 （ヲ）平形保護層 （ワ）コード （カ）絶縁電線 （ヨ）セルラダクト 工事は，(5) 内に電線を入れ，床面に粘着テープで固定し，タイルカーペット等の下に施設する工事である。(5) の厚さは 2 mm 程度と非常に薄く，床面の任意の位置からコンセントを取り出すことができる。使用電圧は 300 V 以下で，点検できる乾燥した場所でのみ使用できる。

ダイオード及びサイリスタを用いた (1) （イ）3 % （ロ）単パルス化 （ハ）6 % （ニ）フィルタ （ホ）線形 （ヘ）分流 （ト）制御 （チ）多パルス化 （リ）分圧 （ヌ）少パルス化 （ル）非線形 （ヲ）反線形 （ワ）充電 （カ）9 % （ヨ）コイル 負荷は，各種次数の高調波電流を発生する。電気設備及び機器に及ぼす高調波の影響は，以下のように分類される。

• 機器への高調波電流の流入による異音，過熱，振動，焼損など
• 機器への高調波電圧の印加による誤制御，誤動作など

このような影響が生じる場合があることから，配電系統の 6.6 kV 母線における高調波電圧総合ひずみ率の管理目標値を 5 %，特別高圧系統の高調波電圧総合ひずみ率の管理目標値を (2) （イ）3 % （ロ）単パルス化 （ハ）6 % （ニ）フィルタ （ホ）線形 （ヘ）分流 （ト）制御 （チ）多パルス化 （リ）分圧 （ヌ）少パルス化 （ル）非線形 （ヲ）反線形 （ワ）充電 （カ）9 % （ヨ）コイル とし，これを維持するため，「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン」による高調波電流抑制のための技術要件が定められている。

高調波電流の抑制対策は，機器から発生する高調波電流そのものを低減する方法と，機器から発生した高調波電流を需要家内の設備に (3) （イ）3 % （ロ）単パルス化 （ハ）6 % （ニ）フィルタ （ホ）線形 （ヘ）分流 （ト）制御 （チ）多パルス化 （リ）分圧 （ヌ）少パルス化 （ル）非線形 （ヲ）反線形 （ワ）充電 （カ）9 % （ヨ）コイル させ，外部に流出する量を低減する方法の 2 種類がある。

具体的には，前者においては高調波発生源である電力変換装置の (4) （イ）3 % （ロ）単パルス化 （ハ）6 % （ニ）フィルタ （ホ）線形 （ヘ）分流 （ト）制御 （チ）多パルス化 （リ）分圧 （ヌ）少パルス化 （ル）非線形 （ヲ）反線形 （ワ）充電 （カ）9 % （ヨ）コイル ，後者においては需要家内への受動 (5) （イ）3 % （ロ）単パルス化 （ハ）6 % （ニ）フィルタ （ホ）線形 （ヘ）分流 （ト）制御 （チ）多パルス化 （リ）分圧 （ヌ）少パルス化 （ル）非線形 （ヲ）反線形 （ワ）充電 （カ）9 % （ヨ）コイル などの設置といった方法がある。

次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，特別高圧架空電線路の第 2 種特別高圧保安工事に関する記述である。

a) 支持物に木柱を使用する場合は，当該木柱の風圧荷重に対する安全率は，(1) （イ）A 種鉄筋コンクリート柱 （ロ）2 （ハ）アークホーン （ニ）鉄塔 （ホ）50 % 衝撃せん絡電圧 （ヘ）5 （ト）ヒューズ （チ）逆せん絡電圧 （リ）異常電圧 （ヌ）の半分の （ル）アレスタ （ヲ）と同一の （ワ）B 種鉄柱 （カ）1.5 倍 （ヨ）の 2 倍の 以上であること。

b) 支持物に (2) （イ）A 種鉄筋コンクリート柱 （ロ）2 （ハ）アークホーン （ニ）鉄塔 （ホ）50 % 衝撃せん絡電圧 （ヘ）5 （ト）ヒューズ （チ）逆せん絡電圧 （リ）異常電圧 （ヌ）の半分の （ル）アレスタ （ヲ）と同一の （ワ）B 種鉄柱 （カ）1.5 倍 （ヨ）の 2 倍の を使用する場合の径間は，100 m 以下であること。

c) 電線が他の工作物と接近又は交差する場合は，その電線を支持するがいし装置は，次のいずれかのものであること。

1. (3) （イ）A 種鉄筋コンクリート柱 （ロ）2 （ハ）アークホーン （ニ）鉄塔 （ホ）50 % 衝撃せん絡電圧 （ヘ）5 （ト）ヒューズ （チ）逆せん絡電圧 （リ）異常電圧 （ヌ）の半分の （ル）アレスタ （ヲ）と同一の （ワ）B 種鉄柱 （カ）1.5 倍 （ヨ）の 2 倍の の値が，当該電線の近接する他の部分を支持するがいし装置の値の 110 %（使用電圧が 130 000 V を超える場合は，105 %）以上のもの
2. (4) （イ）A 種鉄筋コンクリート柱 （ロ）2 （ハ）アークホーン （ニ）鉄塔 （ホ）50 % 衝撃せん絡電圧 （ヘ）5 （ト）ヒューズ （チ）逆せん絡電圧 （リ）異常電圧 （ヌ）の半分の （ル）アレスタ （ヲ）と同一の （ワ）B 種鉄柱 （カ）1.5 倍 （ヨ）の 2 倍の を取り付けた懸垂がいし，長幹がいし又はラインポストがいしを使用するもの
3. 2 連以上の懸垂がいし又は長幹がいしを使用するもの
4. 2 個以上のラインポストがいしを使用するもの

d) 上記 c) の場合において，支持線を使用するときは，その支持線には，本線 (5) （イ）A 種鉄筋コンクリート柱 （ロ）2 （ハ）アークホーン （ニ）鉄塔 （ホ）50 % 衝撃せん絡電圧 （ヘ）5 （ト）ヒューズ （チ）逆せん絡電圧 （リ）異常電圧 （ヌ）の半分の （ル）アレスタ （ヲ）と同一の （ワ）B 種鉄柱 （カ）1.5 倍 （ヨ）の 2 倍の 強さ及び太さのものを使用し，かつ，本線との接続は，堅ろうにして電気が安全に伝わるようにすること。

次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく小出力発電設備の施設に関する記述である。

a) 小出力発電設備である燃料電池発電設備の燃料電池には，次に掲げる場合に燃料電池を自動的に電路から遮断し，また，燃料電池内の燃料ガスの供給を自動的に遮断する装置を施設すること。

1. 燃料電池に (1) （イ）燃料ガスのカロリー （ロ）露出する箇所に警告を表示 （ハ）温度 （ニ）圧力を回復 （ホ）静電気 （ヘ）燃料電池の発電電圧 （ト）燃料電池の出力電流 （チ）露出する箇所に公衆が触れないように施設 （リ）露出しないように施設 （ヌ）避雷器 （ル）過電流 （ヲ）損傷 （ワ）振動 （カ）開閉器 （ヨ）ヒューズ が生じた場合
2. (2) （イ）燃料ガスのカロリー （ロ）露出する箇所に警告を表示 （ハ）温度 （ニ）圧力を回復 （ホ）静電気 （ヘ）燃料電池の発電電圧 （ト）燃料電池の出力電流 （チ）露出する箇所に公衆が触れないように施設 （リ）露出しないように施設 （ヌ）避雷器 （ル）過電流 （ヲ）損傷 （ワ）振動 （カ）開閉器 （ヨ）ヒューズ に異常低下が生じた場合，又は燃料ガス出口における酸素濃度若しくは空気出口における燃料ガス濃度が著しく上昇した場合
3. 燃料電池の (3) （イ）燃料ガスのカロリー （ロ）露出する箇所に警告を表示 （ハ）温度 （ニ）圧力を回復 （ホ）静電気 （ヘ）燃料電池の発電電圧 （ト）燃料電池の出力電流 （チ）露出する箇所に公衆が触れないように施設 （リ）露出しないように施設 （ヌ）避雷器 （ル）過電流 （ヲ）損傷 （ワ）振動 （カ）開閉器 （ヨ）ヒューズ が著しく上昇した場合

b) 小出力発電設備である太陽電池発電設備は，次により施設すること。

1. 太陽電池モジュール，電線及び開閉器その他の器具は，充電部分が (4) （イ）燃料ガスのカロリー （ロ）露出する箇所に警告を表示 （ハ）温度 （ニ）圧力を回復 （ホ）静電気 （ヘ）燃料電池の発電電圧 （ト）燃料電池の出力電流 （チ）露出する箇所に公衆が触れないように施設 （リ）露出しないように施設 （ヌ）避雷器 （ル）過電流 （ヲ）損傷 （ワ）振動 （カ）開閉器 （ヨ）ヒューズ すること。
2. 太陽電池モジュールに接続する負荷側の電路（複数の太陽電池モジュールを施設する場合にあっては，その集合体に接続する負荷側の電路）には，その接続点に近接して (5) （イ）燃料ガスのカロリー （ロ）露出する箇所に警告を表示 （ハ）温度 （ニ）圧力を回復 （ホ）静電気 （ヘ）燃料電池の発電電圧 （ト）燃料電池の出力電流 （チ）露出する箇所に公衆が触れないように施設 （リ）露出しないように施設 （ヌ）避雷器 （ル）過電流 （ヲ）損傷 （ワ）振動 （カ）開閉器 （ヨ）ヒューズ その他これに類する器具を施設すること。

a) 送電線路の相互連系を容易にすることや，機器の規格化などを考慮し，送電電圧は数種類の標準電圧に統一されている。我が国の標準電圧は電気学会・電気規格調査会（JEC）で定められており，(1) （イ）小動物の接触事故 （ロ）低圧ネットワーク方式 （ハ）コロナ損 （ニ）定格電圧 （ホ）強風による相間短絡事故 （ヘ）短絡容量 （ト）グロー損 （チ）スポットネットワーク方式 （リ）鉄損 （ヌ）公称電圧 （ル）ループ方式 （ヲ）電力損失 （ワ）最低電圧 （カ）雷によるアーク事故 （ヨ）安定度 と最高電圧の 2 種類がある。例えば，(1) が 66 kV の場合は，最高電圧は 69 kV となっている。なお，送電線路の電圧としてこの標準電圧を採用する場合，(1) が電気設備技術基準の「使用電圧」となる。

b) 交流送電線の送電容量は，電線の許容最高温度に対する許容電流だけでは決まらず，こう長が長いと送電容量が小さくなる。送電線のこう長が長くなると (2) （イ）小動物の接触事故 （ロ）低圧ネットワーク方式 （ハ）コロナ損 （ニ）定格電圧 （ホ）強風による相間短絡事故 （ヘ）短絡容量 （ト）グロー損 （チ）スポットネットワーク方式 （リ）鉄損 （ヌ）公称電圧 （ル）ループ方式 （ヲ）電力損失 （ワ）最低電圧 （カ）雷によるアーク事故 （ヨ）安定度 から送電容量が制限されるためである。

c) 架空送電線路の電力損失の主なものに，抵抗損と (3) （イ）小動物の接触事故 （ロ）低圧ネットワーク方式 （ハ）コロナ損 （ニ）定格電圧 （ホ）強風による相間短絡事故 （ヘ）短絡容量 （ト）グロー損 （チ）スポットネットワーク方式 （リ）鉄損 （ヌ）公称電圧 （ル）ループ方式 （ヲ）電力損失 （ワ）最低電圧 （カ）雷によるアーク事故 （ヨ）安定度 がある。(3) は，送電線に高電圧を加えたとき，周囲の空気に対する電線表面の電位の傾きがある程度以上になると発生する局部放電によるものである。

d) 架空送電線の事故は，(4) （イ）小動物の接触事故 （ロ）低圧ネットワーク方式 （ハ）コロナ損 （ニ）定格電圧 （ホ）強風による相間短絡事故 （ヘ）短絡容量 （ト）グロー損 （チ）スポットネットワーク方式 （リ）鉄損 （ヌ）公称電圧 （ル）ループ方式 （ヲ）電力損失 （ワ）最低電圧 （カ）雷によるアーク事故 （ヨ）安定度 が多く，設備の損壊を伴う永久事故は少ない。このため線路の両端を開いて短時間無電圧の状態におき，その後再び両端を閉路すれば元通り送電できることが多い。このことを利用して自動再閉路方式が多く採用されている。

e) 配電方式のうち，都市部などで採用されることがあるものに，次の方式がある。

複数の 22 kV 配電線から分岐線を T 分岐で引き込み，それぞれ受電用遮断器を経てネットワーク変圧器に接続し，各低圧二次側はネットワークプロテクタを経て並列に接続してネットワーク母線を構成する。本方式では，低圧側は同一ビル内の母線に限定される。

この方式は，(5) （イ）小動物の接触事故 （ロ）低圧ネットワーク方式 （ハ）コロナ損 （ニ）定格電圧 （ホ）強風による相間短絡事故 （ヘ）短絡容量 （ト）グロー損 （チ）スポットネットワーク方式 （リ）鉄損 （ヌ）公称電圧 （ル）ループ方式 （ヲ）電力損失 （ワ）最低電圧 （カ）雷によるアーク事故 （ヨ）安定度 と呼ばれている。